「プラスチック汚染」解消に向けて

回収され処理を待つペットボトル（写真提供は安田産業株式会社（京都市））

「プラスチック経済」の改革

　地球で喫緊の課題となっているプラスチック汚染（環境中へのプラスチック蓄積）を抑制するには，迅速な社会改革が必要だ。そう訴える内容の科学論文2本が，「プラスチック汚染」を表紙にした科学誌「Science」（2020年9月18日号）に同時掲載された。一つは，プラスチック汚染問題に"特効薬"はなく，強力な政策，技術的な革新などを多面的な対応を取っていくことが効率的であると主張する。もう一つも，プラスチックの環境への流出量を減らすには，「プラスチック経済」を改革するような大胆な取組みが不可欠であると指摘する。どちらも，プラスチック汚染は，緊急かつ十分な対応を講じないと地球環境に甚大な被害を与える恐れがあると警鐘を鳴らす。

　米国NGO「ピュー慈善信託（The Pew Charitable Trusts）」のWinnie W. Y. Lauらの研究チームは，プラスチック汚染への対応について5つのシナリオを分析した。5つは，現状維持（介入なし）に加え，回収，廃棄，再利用，削減，代替の介入の度合い組み合わせを変えたものだ。シナリオのもとになるプラスチック需要予測は，各国の人口や一人当たりの廃棄マイクロプラスチック，マイクロプラスチックを発生させる製品の使用・漏出率を使って計算されている。

　2016年から2040年までのプラスチック汚染を分析するため，各シナリオは，削減と代替，再利用，廃棄という大きな枠組みによる4種類の介入を考慮することなどから作られている。

　シナリオは，「現状維持（介入なし）」と介入の重点を，「回収と廃棄」，「再利用」，「削減と代替」としたもの，さらに4種類の介入を組み合わせた「システム変更」の5つとしている。

　「現状維持」は，プラスチック汚染問題の大きさを示し，ほかのシナリオの比較基準となる。「現状維持」では，マクロプラスチックとマイクロのプラスチックの海洋への年間流出量は2040年で，2016年の2.6倍になり，同様にごみ処理場などの陸域のシステムに残る量は2.8倍にもなると推計している。

　ほかのシナリオではどうだろう。海洋と陸域と合わせたプラスチック流出量（年間）は2040年で，「現状維持」に比べ，「回収と廃棄」で57％，「再利用」で45％，それぞれ低下すると予測する。この2つのシナリオはプラスチックごみ処理の「下流」に介入の重点を置いている。「上流」での対応に重点を置いた「削減と代替」はどうか。「現状維持」と比較し，2040年で流出量は59％下がる。しかし，同年，プラスチック生産量は，「現状維持」と比べて47％下がるものの，2016年の2億1千万トンと同程度の2億2千万トンになると推測している。

厳しい介入でも，増え続けるプラスチック汚染

　そのうえで，研究チームはこう指摘する。プラスチックを消費する「前」と「後」の介入をそれぞれ別々に行っていては，プラスチック問題に対処するには不十分である。消費の前後の対処法を併用する方策が，「システム変更」というシナリオだ。このシナリオでは，陸域と海洋を合わせた流出量は，2040年において，「現状維持」と比べ78％減る（海洋で82％，陸域で76％の減少）。ただ，減少したとはいえ2016年より40％減にとどまる。さらに，プラスチック生産量は大幅に減り，リサイクルによる再資源化も進む。「システム変更」は，資源を保存し，廃棄物の発生を最小限に抑え，温暖化ガスを削減する循環経済に向かうことになると説明する。＜表1参照＞

　コスト（費用）はどうか。ごみの管理にかかるコストは，プラスチック生産の削減と再利用販売に伴う収益による「節約コスト」で埋め合わされるという。研究チームが示す概算によると，コストは，「回収と廃棄」がもっとも高く，「現状維持」と「削減と代替」が同程度だった。一方，コストが低いのは「再利用」と「システム変更」。「システム変更」は「現状維持」より18％も低減され，「再利用」も同程度という。

　研究チームは，シナリオを比較検討した結果，プラスチック汚染を抑えるには，今すぐに広範囲な介入を実施する必要があると強調する。ただ，「システム変更」で，プラスチック生産量を大幅に減らし，一般廃棄物の適切管理の割合を高めても，2016年から2040年の間に，膨大な量の不適切管理（回収・分類・再利用・安全な廃棄がされていない管理）のプラスチックごみが排出される。2020年からこうした介入が実行に移されても，2016年から2040年までに，プラスチックごみが，海洋で2億5千万トン，陸域で4億6千万トンが蓄積されるという。この2つの数値は，2016年のプラスチック生産量とほぼ同等及び2倍に相当する量だ。かりに，介入が5年遅れるとすると，さらに3億トンの不適切管理のプラスチックごみが環境中に蓄積されると推計している。

プラスチックごみ削減は待ったなし

　他方，カナダ・トロント大学のStephanie B. Borrelleらの研究チームは，人口増加や年間一人当たりのごみ排出量，ごみの中のプラスチックの割合，国ごとの不適切管理ごみの割合をもとに，2016年から2030年までの間の海洋生態系へのプラスチック流出量を，3つのシナリオに分けて予測した。

　一つは「現状維持」シナリオ。ごみの管理が改良されないまま，ごみが発生し続けるという想定だ。海洋生態系に流れ込むプラスチックごみ量（年間）は，2030年には9千万トンに達する可能性があるという。

　次に「野心的」シナリオ。2030年に2千万～5千2百万トンが流れ出る。これでも残念ながら，2016年の水準のままか，それを凌ぐ水準になってしまうとしている。この「野心的」シナリオは，G7プラスチック憲章やEU戦略，国連環境計画などの世界的約束に基づいている。ただ，約束と言っても，特定の数値目標を欠き，すべての国が守ろうとしているわけでもない。このため，個々の国家が掲げた目標をもとにして，それぞれの国の所得状況に合わせて削減目標を決め，適用する。具体的には次の通りだ。（1）プラスチックごみ発生量を，予想値より，高所得国で10％，上位中所得国と下位中所得国で5％，それぞれ低下させる。低所得国は2016年と同じとする。（2）管理ごみの比率を，高所得国で少なくとも90％，上位中所得国で70％，下位中所得国で50％，低所得国で30％，とそれぞれ向上させる。（3）すべての国で2030年までに海洋環境から年間プラスチック流出分の10％まで回収する。＜表2参照＞

　三つ目は「目標」シナリオだ。2030年までにプラスチック流出量を年8百万トンよりも減らすという目標を定め，達成させるものだ。その内容は，プラスチック削減（生産禁止や課税など）と廃棄物管理（回収の増加や適正管理のごみ処理場など），環境回復（海岸清掃など）に拠っている。具体的には次の通りだ。（1）プラスチックごみの発生量を，「現状維持」よりも，高所得国で40％，上位中所得国と下位中所得国で35％，低所得国で25％，それぞれ低下させる。（2）管理ごみの水準は，高所得国と上位中所得国で99％，下位中所得国で80％，低所得国で60％とする。（3）2030年までに年間流出量の40％を回収する。＜表2参照＞

社会変革...それでも蓄積される海洋プラスチック

　そのうえで，研究チームは，プラスチック流出量を大きく削減するには，迅速な社会変革が必要と指摘する。社会変革のカギを握る政策は，不必要なプラスチック使用を減らしたり無くしたりすることや，バージン・プラスチックの生産制限を設けること，回収・再利用可能とするプラスチック商品の設計段階での統一基準を創ること，プラスチックの処理・再利用技術を開発し拡大していくこと，をあげている。

　ただ，研究チームは，さまざまな介入をしたとしても，プラスチックの一部が環境へ流出することは避けられないという。だから，プラスチックごみの回収作業は，生物の種や生態系への有害な影響を最小限にするために続けなければならない優先事項とみている。また，野焼きのような有害なごみ管理方法は制限すべきであるとする。

　最後に，研究チームは，こうした社会変革を推し進めないと，私たちは，河川や湖，海洋におけるプラスチック汚染を抑制するために，まったくか，ほとんど希望のないことに，人類の資本と財源を投入し続けるリスクを負うことになる，と警告を発する。

　2つの研究が訴える結論を真摯に受け止め，行動に移したい。そうしないと後世に禍根を残すことになるだろう。禍根は，環境だけでなく，人間を含む生物にも及ぶ恐れがある。そう危惧を抱くのは私だけだろうか。

（文責：三島勇）